NCN米国大学機構

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NCN米国大学機構の学校進学情報

基本情報

NCN米国大学機構が実施する「日本人学生受入制度」は、米国大学の共同組織である当機構により1990年に開始され、これまでおよそ35年間で約7,500名の学生をアメリカの大学に受け入れている実績ある制度です。 日本の学生がアメリカの大学に進学する際に起こる様々な問題を解決し、これまで留学を考えてこなかった学生でも、自然な形でアメリカの大学に進学し、卒業を目指せる制度として、日米の教育界で高い評価を受けています。最も大きな特長は、米国大学自身がプログラムの運営に携わっている点です。そのため、特別な入学条件の設定や奨学金の支給が行われています。留学後の指導やサポートについても、本制度専任アドバイザーと大学所属のアドバイザーが学内で協力し、卒業まで指導にあたっています。
また、高校1・2年生から留学準備が開始できる準備生課程もあり、約半数の学生は準備生課程からスタートしています。進学先決定から、英語の準備、現地での大学生活、就職に至るまでトータルに指導・サポートを行い、安心とより良い留学成果をもって卒業するための伝統ある制度、それが日本人学生受入制度です。

進学説明会

NCN米国大学機構
オンライン(Zoom)/東京・大阪で随時開催
進学説明会ではアメリカの大学の仕組みや本機構の留学プログラムの解説、体験談映像や受験、気になる費用や奨学金について詳しく説明しています。
また人気のパイロット(航空学)、国際関係学など分野別のセミナーも開催。
詳しくは本機構ホームページをご覧ください。

当校のポイント

「上質なアメリカ留学」を実現
国際経験や英語力の必要性は言うまでもなく、「質」までもが問われる時代。より高い成果で卒業するため、留学準備から就職まで継続的にサポート。あなたのアメリカ留学を成功へ導きます。

日本人学生受入制度【学部課程】とは
日本の高校生がアメリカの大学に無理なく進学でき、より高い成果で卒業するための留学制度です。渡米前の語学研修やオリエンテーションから、在学中の個人指導、就職指導まで、大学生活を通じた留学サポートを行います。アメリカの大学に直接進学する制度として、日本を代表する実績を挙げている制度です。

ごあいさつ

アメリカ留学と一言で言っても、「海外経験をしてみたい」「英語がうまくなりたい」という人から、特定の職業に就くことをめざして、絶対にアメリカ!と思っている人もいるでしょう。またそれぞれ、日本の大学からの1年留学とどっちがいいだろう?準備はどうしたらいいだろう?など、色々な検討をしていることでしょう。国際経験や英語力は不可欠、というのは今や改めて語るまでもありません。今ではさらにもう一段そのハードルは上がり、国際経験はあって当たり前、さらに「質」までもが問われています。そして皆さんが大学を卒業する頃には要求水準が上がることはあっても、下がることはないでしょう。アメリカで過ごす4年間の「内容の濃さ」は日本では絶対に得られませんし、圧倒的に知的で楽しい大学生活になるはずです。私たちNCN米国大学機構は、自信を持ってアメリカ大学進学をお勧めするとともに「上質なアメリカ留学」を実現します。

各種制度

NCN特別奨学金制度/国内語学研修制度/現地サポート制度/就職指導制度

寮・下宿

本プログラムの受入大学では、学内に設置された寮での生活を保証しています。大学により異なりますが、個室を選択することも可能です。なお、ホームステイは環境の個人差が大きくなる恐れがあるため、本機構では採用しておりません。寮費は大学により異なります。詳細は進学説明会等でご案内します。

学費

学部・学科の学費

学部・学科一覧
ビジネス学専攻本制度納付金:345万円(国内準備段階から米国大学卒業までの指導・サポート費用)語学研修費:約90~150万円(滞在費込、大学により異なる)
授業料:年間110〜200万円(NCN特別奨学金支給時)
寮費・食費:年間110〜180万円
保険料 年間:30〜40万円程度
ビザ取得:10万円程度
留学先:アメリカ
(2024年4月実績)
国際関係学専攻本制度納付金:345万円(国内準備段階から米国大学卒業までの指導・サポート費用)語学研修費:約90~150万円(滞在費込、大学により異なる)
授業料:年間110〜200万円(NCN特別奨学金支給時)
寮費・食費:年間110〜180万円
保険料 年間:30〜40万円程度
ビザ取得:10万円程度
留学先:アメリカ
(2024年4月実績)
航空学専攻本制度納付金:345万円(国内準備段階から米国大学卒業までの指導・サポート費用)語学研修費:約90~150万円(滞在費込、大学により異なる)
授業料:年間110〜200万円(NCN特別奨学金支給時)
フライト訓練費用:400〜800万円(卒業までの総費用・大学/訓練課程により異なる)
寮費・食費:年間110〜180万円
保険料 年間:30〜40万円程度
ビザ取得:10万円程度
留学先:アメリカ
(2024年4月実績)
英語・語学・コミュニケーション学専攻本制度納付金:345万円(国内準備段階から米国大学卒業までの指導・サポート費用)語学研修費:約90~150万円(滞在費込、大学により異なる)
授業料:年間110〜200万円(NCN特別奨学金支給時)
寮費・食費:年間110〜180万円
保険料 年間:30〜40万円程度
ビザ取得:10万円程度
留学先:アメリカ
(2024年4月実績)
ホスピタリティマネジメント学専攻本制度納付金:345万円(国内準備段階から米国大学卒業までの指導・サポート費用)語学研修費:約90~150万円(滞在費込、大学により異なる)
授業料:年間110〜200万円(NCN特別奨学金支給時)
寮費・食費:年間110〜180万円
保険料 年間:30〜40万円程度
ビザ取得:10万円程度
留学先:アメリカ
(2024年4月実績)

オープンキャンパス

進学説明会(全学年対象)

概要
2025年6月の日程4(水)/8(日)/15(日)/18(水)/28(土)
説明米国大進学および本制度について、日本の大学との比較や映像を交えつつ解説します。また、高校1・2年生向けの準備生課程についてもお話しします。
本制度に関する詳細な資料もお渡ししており、進学説明会の終了後には個別相談の時間も設けておりますので、より具体的な内容について個別にご相談いただけます。
この機会にぜひご参加ください!

■セミナー実施内容
・アメリカの大学環境
・プログラムの詳細
・必要費用
・受験方法
・大学紹介 など

■開催場所
東京/大阪/オンライン

■申込方法
当機構ホームページよりお申し込みください。
https://www.ncn.ac/clg/briefing_session01.php

地図・アクセス

アクセス




学校所在地

〒102-0093 東京都千代田区平河町2-4-16 平河中央ビル6階

交通アクセス

東京メトロ有楽町線・半蔵門線・南北線「永田町」駅:5・9b各出口から徒歩2分

学部・学科

ビジネス学専攻

基本情報
概要世界経済は、パンデミックからの回復やデジタルトランスフォーメーション(DX)、持続可能性(SDGs・ESG経営)などの潮流の中で、大きな変革を迎えています。特にアメリカは、テクノロジー産業の発展、スタートアップの成長、金融政策の変化などを背景に、依然としてグローバル経済の中心としての地位を維持しています。日本企業もまた、国際市場での競争力を高めるため、海外経験やグローバルな視野を持つ人材を求める傾向がますます強まっています。
こうした環境の中で、アメリカの大学でビジネス学を学ぶ意義はこれまで以上に高まっています。NCNの日本人学生受入制度を利用してアメリカの大学に進学し、英語力や国際対応能力、実践的なビジネススキルを身につけた学生は、企業にとって極めて貴重な存在です。NCNの充実したサポートもあり、卒業生たちは就職活動において優れた成果を上げています。
近年では、海外大学卒業生に対する企業の採用環境も改善されており、面接のスケジュール調整や採用プロセスの柔軟性が向上しています。また、日本国内の主要な就職情報サイトを通じて、日本の大学生と同様に多くの企業にエントリーできるようになりました。
ある調査では、海外大学卒業生の平均年収は国内トップ大学卒業生に匹敵する水準であることが示されており、その希少価値と市場での需要の高さが証明されています。
学費について本制度納付金:345万円
(国内準備段階から米国大学卒業までの指導・サポート費用)
語学研修費:約90~150万円(滞在費込、大学により異なる)
授業料:年間110〜200万円(NCN特別奨学金支給時)
寮費・食費:年間110〜180万円
保険料 年間:30〜40万円程度
ビザ取得:10万円程度
留学先:アメリカ
(2024年4月実績)

NCNの卒業生は5,000名を超え、現在では一流企業の国際部門や、アメリカをはじめとする海外の第一線で活躍しています。「国際的なビジネスの舞台で働きたい」という夢を、アメリカの大学でビジネスを学ぶことで実現しているのです。
日本では「ビジネス学」(あるいは商学)を専門的に学べる大学は多くありません。多くの場合、経済学部の一分野として扱われています。しかし、アメリカの大学では、マーケティング、ファイナンス、経営戦略、データアナリティクス、アントレプレナーシップ(起業学)など、多岐にわたる専門分野を体系的に学ぶことができます。
また、ビジネスの最前線で活躍する企業経営者や政府関係者による講義やケーススタディ(事例研究)を通じて、最新の理論と実践を直接学べるのも大きな強みです。日本と比べ、アメリカの大学は産業界・政界とのつながりが強く、人材交流が盛んであるため、企業側も次世代のリーダーを育成することを社会的責務として捉えています。
特に、ビジネスの変革スピードが加速している現代においては、従来の教科書だけでは対応できない知識やスキルの習得が求められます。そのため、常に最新の情報や実践的なノウハウを学べるアメリカのビジネス教育は、今後ますます価値を増していくでしょう。

就職・進路
起業家/秘書/販売(企業)/宣伝(企業)/人事(企業)/広報(企業)/営業(企業)/一般事務/会社経営者
学べる学問
商学/経営学/経済学
取得可能な資格
TOEFL(R)/TOEIC(R)テスト

国際関係学専攻

基本情報
概要グローバル化が進む現代において、国際関係学の重要性はますます高まっています。世界各国が直面する課題は、国際政治、経済、環境問題、移民・難民問題など多岐にわたり、これらを理解し解決へと導くための専門知識とスキルが求められています。特に、国際機関でのキャリアを目指すなら、アメリカで国際関係学を学ぶことは大きなアドバンテージになります。
国際公務員の多くは、国際関係学をアメリカで学び、修士号・博士号を取得しています。例えば、国連職員の90%以上は大学院修了者であり、大学院での学びは必須の条件です。さらに、専門知識に加え、優れたコミュニケーション能力、即戦力となる職務経験も問われるため、学部課程で基礎を固めた後、大学院で専門的な研究を深めることが重要です。卒業後に国際的なNGOやシンクタンクで経験を積むことで、国際機関への道が開けます。
アメリカの大学の国際関係学専攻は、理論と実践を兼ね備えたカリキュラムを提供しており、政府機関、国際機関、シンクタンク、メディアなど、幅広い分野でのキャリアパスが期待できます。また、多様な国籍・文化的背景を持つ学生との交流を通じて、異文化理解力やグローバルな視野を養うことができます。
学費について本制度納付金:345万円
(国内準備段階から米国大学卒業までの指導・サポート費用)
語学研修費:約90~150万円(滞在費込、大学により異なる)
授業料:年間110〜200万円(NCN特別奨学金支給時)
寮費・食費:年間110〜180万円
保険料 年間:30〜40万円程度
ビザ取得:10万円程度
留学先:アメリカ
(2024年4月実績)

アメリカの国際関係学の大きな特徴は、選択肢の豊富さと、それぞれの専門性の高さです。同時に自由度が高く、学生の関心やキャリア志向に応じた柔軟な学びの機会が提供されています。
国際関係学の領域としては、国家間・民族間の紛争や宗教対立、移民・難民問題、環境政策、国際経済などを扱う国際関係学、特定の地域(アジア、アフリカ、ラテンアメリカなど)の歴史・文化・政治を研究する地域研究学、また、国境を越えた民族・宗教・ジェンダー問題を扱うグローバルスタディーズなど、多様な分野に分かれています。これらの分野が独立しているわけではなく、例えば中東の宗教問題を研究する際には、地域研究だけでなく、対立する宗教の歴史や影響、民族の関与、他国の政治経済との関係性、紛争解決の手法などを統合的に学ぶことになります。
アメリカの大学では、こうした専門領域をまたいで学ぶことが可能であり、学生は自分の興味やキャリア目標に合わせてカリキュラムを自由に組み立てることができます。さらに、大学によっては国際機関や政府機関と連携したインターンシッププログラムが充実しており、実践的な経験を積むことができます。
近年、デジタル技術の発展や地政学的な変化により、国際関係学の研究対象も広がっています。サイバーセキュリティ、気候変動政策、人工知能(AI)の国際規制といった新たな分野が台頭しており、国際関係の専門家には、従来の政治・経済の知識に加え、最新のテクノロジーや環境問題に関する知見も求められるようになっています。
このような背景のもと、アメリカで国際関係学を学ぶことは、グローバルな課題に取り組むための確かな基盤を築くことにつながります。学部・大学院を通じてアメリカの国際的な環境で学ぶことで、知識だけでなく、実践的なスキルやネットワークも身につけ、国際社会で活躍する道を切り開くことができるでしょう。

就職・進路
外資系企業/外資系社員/国連/国連職員/国連スタッフ

国際関係の分野でのキャリアを築くためには、専門知識、英語を中心とした高度なコミュニケーション力、そして関連分野での職務経験が不可欠です。特に国際機関では、即戦力として活躍できる実務経験が求められます。
専門知識を深めるためには、国連職員の90%以上が大学院修了者であることからもわかるように、学部課程だけでなく大学院まで見据えた学習計画を立てることが重要です。転学や大学院進学の選択肢を考慮しながら、早い段階で自分の目標に合わせたロードマップを作成することをおすすめします。
また、職務経験を積むためには、国際援助、紛争解決、環境政策、人権問題など、それぞれの分野に関連する政府機関やNGO、NPOでの活動が一般的です。日本国内にもこうした機関は多数ありますが、特に国連本部のあるニューヨークやワシントンD.C.周辺には、多くの国際機関やシンクタンクが拠点を構えており、インターンシップを通じて貴重な実務経験を積むことができます。アメリカで学ぶことにより、こうした機関と直接関わる機会が増え、将来的なキャリア形成において大きな優位性を得ることができます。
実際に、NCNの卒業生の中からも国連職員として活躍する人材が輩出されるようになりました。彼らは、学部・大学院での専門的な学びを経て、国際機関やNGOでの実務経験を積みながらキャリアを構築しています。こうした成功事例が示すように、アメリカの大学で国際関係学を学ぶことは、国際社会で活躍するための最適なルートの一つといえるでしょう。
この分野でのキャリアを目指すのであれば、学びの場としてアメリカの大学を選ぶことが、将来の可能性を大きく広げる第一歩となります。

学べる学問
国際関係学
目標とする資格
TOEIC(R)テスト

航空学専攻

基本情報
概要憧れの職業であるパイロットは、高い専門性と厳しい選考を経て就く職種の一つです。近年、世界的な航空需要の拡大に伴い、パイロット不足が深刻な課題となっており、多くの国でパイロット養成や人材募集が積極的に行われています。日本国内でも、航空会社が大学のパイロット養成コースを支援する事例が増えてきていますが、まだ選択肢は限られています。
その点、アメリカの大学で航空学を専攻することにより、英語での高度なコミュニケーション能力を身につけるとともに、操縦訓練の機会をより多く得ることが可能です。アメリカでは、操縦訓練にかかる費用が日本に比べて抑えられるため、訓練時間を十分に確保しながら実践的なスキルを磨くことができます。これにより、国内の自社養成パイロット試験や外国の航空会社の選考において、英語力・実技力の両面で自信を持って挑むことができ、合格率向上にもつながります。
学費について本制度納付金:345万円
(国内準備段階から米国大学卒業までの指導・サポート費用)
語学研修費:約90~150万円(滞在費込、大学により異なる)
授業料:年間110〜200万円(NCN特別奨学金支給時)
フライト訓練費用:400〜800万円(卒業までの総費用・大学/訓練課程により異なる)
寮費・食費:年間110〜180万円
保険料 年間:30〜40万円程度
ビザ取得:10万円程度
留学先:アメリカ
(2024年4月実績)

パイロットになるための一般的なルートとして、日本の航空大学校や専門学校を卒業し、航空会社の自社養成試験に合格する方法があります。また、海外の大学で学び、外資系航空会社に就職するケースも増えています。
アメリカの大学で学ぶ最大のメリットの一つは、圧倒的な語学力を身につけられる点です。パイロットは、国際的な環境で働く機会が多く、雑音混じりやなまりのある英語での交信が必要となるため、実践的な英語力は非常に重要です。アメリカの大学での学びを通じて、高度な航空英語を習得することで、就職の際に大きなアドバンテージとなります。
また、円安の環境を考慮してもアメリカでは日本よりも操縦訓練のコストが低いため、より多くのトレーニング時間を確保できる点も魅力です。この費用面でのメリットにより、訓練時間を増やしながら、実践的なスキルを身につけることができます。
NCNを通じてアメリカの大学で航空学を学び、大手航空会社の自社養成パイロット試験に合格した卒業生や、日本の航空大学校に進学し夢を叶えた学生が増えてきています。さらに、日本のフライトスクールとの提携により、アメリカでの学びを活かして日本のパイロットライセンスを取得し、国内の航空会社で活躍する道もより明確になりました。こうした実績が示すように、アメリカの大学で航空学を学ぶことは、パイロットへの道を大きく開く選択肢の一つとなっています。

就職・進路
パイロット
目標とする資格
自家用操縦士(飛行機)/事業用操縦士(飛行機)/TOEIC(R)テスト

英語・語学・コミュニケーション学専攻

基本情報
概要「英語を使って仕事をしたい」という希望は、特に女子学生を中心に今も昔も非常に高いものです。グローバル化が進む現代では、英語を活かした職業の幅がますます広がっており、客室乗務員やグランドスタッフ、ホテルスタッフ、通訳、翻訳家、アナウンサー、マーケティング、国際ビジネスなど、多様な分野で活躍するチャンスがあります。特に、国際性が求められる職業に就きたいと考えている方にとって、圧倒的な語学力は強力な武器となります。
英語を使う仕事に憧れを抱く一方で、「日常会話ならできるけれど、ビジネスの場面では自信がない」「英語を学んだけれど、ネイティブスピーカーと対等に議論するのは難しい」と感じる人も多いのではないでしょうか。そうした不安を解消し、英語を本当に実践的なスキルとして身につけるためには、英語圏での学習環境に身を置くことが最も効果的です。アメリカの大学で4年間学ぶことにより、実際のコミュニケーションの中で英語を使いこなし、異文化の中で自信を持って発言できる力を養うことができます。
学費について本制度納付金:345万円
(国内準備段階から米国大学卒業までの指導・サポート費用)
語学研修費:約90~150万円(滞在費込、大学により異なる)
授業料:年間110〜200万円(NCN特別奨学金支給時)
寮費・食費:年間110〜180万円
保険料 年間:30〜40万円程度
ビザ取得:10万円程度
留学先:アメリカ
(2024年4月実績)

どの専攻を選んでも、アメリカの大学で学ぶ最大の強みは、圧倒的な英語力を身につけられることです。確かに、日本国内にも語学を専門に学ぶ大学や学部はあります。しかし、英語圏の大学を卒業した学生の語学力は、日本国内の大学で学んだ学生とは比べものになりません。ネイティブスピーカーと日常生活をともにし、実際に英語を使いながら学ぶことで、単なる語学知識にとどまらず、英語の感性や文化的背景も体得することができます。卒業時には、バイリンガルとして認められるレベルに到達することも珍しくありません。
また、アメリカの大学では、授業スタイルそのものが語学力向上に大きく貢献します。英語の教材を読む、英語の講義を聞くだけでなく、吸収した知識に対して自分の考えをまとめ、発表し、議論する場が授業の中心となるからです。このような環境の中で、英語で物事を分析し、自分の言葉で整理し、表現するプロセスを繰り返すことで、実践的な語学力が磨かれていきます。こうした経験を通じて、国際会議やビジネスの交渉の場でも自信を持って発言できるスキルを身につけることができます。

就職・進路
ホテル/旅館/グランドハンドリング/空港ハンドリング/航空貨物/グランドホステス/グランドスタッフ/客室乗務員/キャビンアテンダント

英語をより専門的に学び、通訳・翻訳や英語教育など、語学のエキスパートとしてのキャリアを目指す場合には、英語学や英語教授法(TESOL)を専攻することが有効です。アメリカの大学では、理論的な学びと実践的な研修を組み合わせたカリキュラムが整っており、言語学的な視点から英語を分析しながら、文法や語彙の知識だけでなく、実社会で役立つライティングやスピーキング能力を養うことができます。
また、語学だけでなく、異文化間の意思疎通を深めるための「コミュニケーション学」を学ぶことも、非常に魅力的な選択肢です。語学を目的とするのではなく、仕事の手段として活用し、ビジネス、国際関係、教育などの幅広い分野で活躍するためには、言葉だけでなく、文化や価値観の違いを理解し、効果的にコミュニケーションを取る力が求められます。特に、国際ビジネスの現場では、英語を話せるだけでなく、相手の立場を理解し、的確にメッセージを伝えるスキルが成功の鍵となります。
アメリカの大学での学びは、英語力の向上だけにとどまらず、グローバルな視野を持ち、多様な価値観を理解する力を育むことができます。こうした経験を積むことで、将来のキャリアの選択肢が広がり、より多くの国際的な舞台で活躍する道が開けるでしょう。

学べる学問
外国語学
目標とする資格
TOEFL(R)/TOEIC(R)テスト

ホスピタリティマネジメント学専攻

基本情報
概要近年、日本へのインバウンド需要が急速に拡大し、観光業界全体が活性化しています。海外から訪れる旅行者の増加に伴い、ホテル・レストラン、キャビンアテンダントや地上職といった人気の接客業では、国際的な視点を持ち、幅広い知識と思いやりを備えた人材が求められています。特に、異なる文化的背景を持つお客様に対応するためには、臨機応変な対応力と高いコミュニケーションスキルが不可欠です。
こうしたホスピタリティ業界で活躍するためには、サービスの本質を深く理解し、実践的なスキルを身につけることが重要です。アメリカは世界有数のホスピタリティ産業を誇り、その教育水準も非常に高いことで知られています。多文化が共存するアメリカで学ぶことで、世界のトレンドを取り入れたホスピタリティの考え方や実践方法を学ぶことができるでしょう。
学費について本制度納付金:345万円
(国内準備段階から米国大学卒業までの指導・サポート費用)
語学研修費:約90~150万円(滞在費込、大学により異なる)
授業料:年間110〜200万円(NCN特別奨学金支給時)
寮費・食費:年間110〜180万円
保険料 年間:30〜40万円程度
ビザ取得:10万円程度
留学先:アメリカ
(2024年4月実績)

アメリカのホスピタリティ産業は、世界最大規模の市場を持ち、高度な専門性が求められる分野です。ホテル業界や航空業界は世界中のマーケットに進出し、大きなシェアを占めるとともに、優れた人材を常に求めています。そのため、アメリカの大学では、ホスピタリティ分野に特化した高度な専門コースが充実しており、国際的なホテル業界や旅行業界、航空業界で活躍するための知識とスキルを身につけることができます。
日本国内でも、観光業の発展とともにホテル・航空業界への就職希望者が増加しており、競争が激化しています。しかしながら、日本の大学ではホスピタリティ分野を専門的に学べる学部はまだ少なく、専門学校が中心となっています。一方で、アメリカの大学には、ホスピタリティ産業の最前線で活躍するプロフェッショナルから直接学べる環境が整っています。そのため、将来グローバルな視野でホスピタリティ業界に携わりたいと考えている方にとって、アメリカの大学で学ぶことは最適な選択肢となるでしょう。

就職・進路
フロントクラーク/レストラン/バンケットスタッフ/コンシェルジュ/ホテル/旅館/グランドホステス/グランドスタッフ/客室乗務員/キャビンアテンダント

アメリカの大学でホスピタリティマネジメントを学ぶ大きな魅力の一つは、実践的な学びの環境が整っていることです。多くの大学には、本格的なホテルやレストランが併設されており、学生はこれらの施設を活用してプロフェッショナルレベルの実習を受けることができます。さらに、市街地に大学が運営するホスピタリティ施設を持つ大学もあり、実際の現場でお客様と接する機会を得ながら学びを深めることができます。
学びの集大成として、多くの大学ではインターンシッププログラムが充実しており、ヒルトンやハイアットといった世界的なホテルチェーンでの職場体験が可能です。これらのインターンシップを経て、そのまま就職につながるケースも少なくありません。特に、グローバル企業は即戦力となる人材を求めており、アメリカの大学で実務経験を積んだ学生には大きなチャンスが広がっています。
また、日本国内でも、アメリカの大学で学んだ経験を活かして、外資系ホテルや国際的な観光関連企業で活躍する卒業生が増えています。インバウンド需要の拡大に伴い、海外からの観光客を受け入れるホテルやリゾート施設では、英語力や異文化対応力を備えた人材の需要が高まっているため、アメリカでホスピタリティマネジメントを学んだ経験は、大きな武器となるでしょう。
アメリカの大学での学びを通じて、世界水準のホスピタリティを身につけることで、日本国内外を問わず、活躍の場を広げることができます。ホスピタリティ業界を目指す方にとって、アメリカの大学はまさに「チャンスの宝庫」と言えるでしょう。

目標とする資格
TOEFL(R)/TOEIC(R)テスト

奨学金

奨学金制度

NCN特別奨学金適用大学

  • 筆記試験あり

NCN特別奨学金適用大学では、大学ごとに定められた評定平均などの基準を満たす新入生全員に奨学金が支給され、通常の授業料の40%から60%程度の授業料で学ぶことができます。奨学金支給額は大学によって異なりますが、年間30単位履修した場合で、約100万円~250万円程度の支給額となり、非常に経済的に学ぶことができます。また、原則として卒業まで継続するため、授業料の予算として計算に入れることができるのも大きな強みです。

NCN米国大学機構 語学力奨学金

本機構の実施する共通審査の受験段階で高い語学力を持つと認められる学生に対して、18万円の奨学金(本機構主催の国内語学研修費用相当分)が支給される場合があります。
※ 支給の有無は本機構が決定し、資格や点数などの基準は公開しておりませんが、原則として受験時に米国大学での語学研修が不要なレベルの英語力を持っていると判断される学生に支給されます。

日本学生支援機構奨学金

  • 返還義務あり

米国大学進学の際、月額3〜12万円の奨学金が受けられる制度(貸与制)です。この他、支給型の奨学金もあります。詳しくは日本学生支援機構のホームページ等をご覧ください。なお、これらの奨学金とNCN特別奨学金は同時受給が可能です。

地方自治体による奨学金

  • 返還義務あり

一部の自治体で留学支援の奨学金を支給している場合があります。詳しくはお住まいの各自治体にお問い合わせください。

米国の奨学金

アメリカの奨学金(スカラシップ)は、進学後に正規授業を受講した結果、優秀な成績をおさめたり、論文発表、課外活動などで大学に貢献するような活躍をした場合に、「結果に対して」支給され、返済義務もありません。支給されれば授業料全額免除など金額も大きいものもある一方、その性質上、留学前の資金計画に組み入れることはできません。しかし、本制度学生の10人に1人(通算記録による)は何らかの奨学金を受給していますから、努力することで受給対象となる可能性は十分にあります。これらの奨学金とNCN特別奨学金は同時受給が可能です。

おすすめポイント

希望に合わせた大学選び

本制度の受入大学(=進学先)は40大学あり、世界的に有名で大規模な大学からサポート重視の小規模大学まで、それぞれに特徴を持った大学です。中心となるのは、州立大学(日本の国公立に相当)で、各州のトップ大学から、上位30%前後の中堅の大学です。どの大学に進学できるかは、各大学共通の審査を日本で実施し、希望の専攻分野や学力、予算などに応じ、最終的には三者面談にて決定されます。審査の中心となるのは高等学校の成績で、一般的に米国大受験の際に必要とされるTOEFL(英語力テスト)スコアやSAT(学力テスト)スコアは免除されるため、これまで日本の大学受験を第一に考え、留学対策を行っていない生徒であっても進学決定が可能です。

ハイレベルかつ経済的な留学を実現

NCN特別奨学金適用大学では、基準を満たす新入生全員に奨学金が支給され、通常の授業料の40%から60%程度の授業料で学ぶことができます。奨学金支給額は大学によって異なりますが、年間30単位履修した場合で、約100万円〜250万円程度の支給額となり、非常に経済的に学ぶことができ、高いレベルと経済性を兼ね備えた留学が実現できます。

卒業まで一貫した指導で安心の留学

日本人学生受入制度では、入学審査にはじまり、留学準備、在学中の学業、生活指導など卒業まで一貫した指導体制を整えています。合格手続きや語学研修はもちろん、アメリカの大学生として必要な考え方や心構えに至るまで、徹底した留学準備を行います。さらに渡米後はアメリカの大学でこの制度の専任アドバイサーが学習面や生活面の指導を行います。もちろん、就職や進学についても万全の体制です。また、高校1・2年生から米国大進学準備が行える「準備生課程」も設置しています。詳しくは進学説明会にご来場ください。

高校生の方へ

日本人学生受入制度【学部課程】とは…

日本人学生受入制度・学部課程は、日本の高校生がアメリカの大学に無理なく進学でき、より高い成果で卒業するための留学制度です。

本制度では、渡米前の語学研修やオリエンテーションから、在学中の個人指導、就職指導まで、大学生活を通じた留学サポートを行います。
アメリカの大学に直接進学する制度として、日本を代表する実績を挙げている制度です。

願書・入試

出願資格

以下のいずれかに該当し、かつ日本国籍または日本国の永住権を保有し、受験者、保護者の日本語でのコミュニケーションに支障がない者。

( 1 ) 文部科学省の定める全日制高等学校もしくはそれに準ずると認められる学校に在学している者、もしくは卒業した者。そのうち高等学校卒業見込が確定していない者(高校1・2年生)は本制度の定める準備生課程の対象となる。
( 2 ) 海外の高等学校に在学し、卒業見込が確定した者もしくは卒業者で、日本の高等学校と同等の教育を受けていると認められる者
( 3 ) 文部科学省の定める高等学校卒業程度認定試験(高卒認定、旧大検)全科目合格者
※ ただし、大学選択に制限あり

合格までの流れ

( 1 ) 受験者および保護者は、原則として事前に本機構の進学説明会またはセミナーに出席すること。
( 2 ) 出願関係書類は、説明会、もしくはそれに準ずるセミナーにて配布ないし送付される。
( 3 ) 共通審査は年間を通じて実施されている。上記説明会等に出席後、本機構HPの審査申し込みフォームまたは日本事務局への直接連絡にて受験申込を行い、受験日を予約する。また高校3年生以上の場合、高等学校から成績証明書類を受領し、願書類とともに日本事務局に郵送する。必要書類の詳細は進学説明会で説明する。
( 4 ) 下記の要領で共通審査/準備生課程審査を受験する。審査は事務局での実施(筆記試験、面接)またはオンライン受験(オンラインテスト、web会議による面接)を選択できる。
( 5 ) 共通審査合格の場合、直ちに本機構から受入大学への入学申請を行い、大学により数日から3週間後に承認、合格通知を受験者に送付する。受験者は案内に従って入学手続きを行うことで進学が確定し、本制度学生としての指導が開始される。準備生課程合格者は、合格通知受領後に申込手続きを行うことで準備生としての指導が開始される。

募集期間

( 1 ) 募集は年間を通じて行っており、合格決定順に指導が開始される。
( 2 ) 原則、2026年3月末日までに合格手続きを完了した高校3年生以上の受験者が同年秋学期入学(5〜6月渡米)の対象となる。ただし大学・地域によっては早期に募集を終了する場合があるため(最短で2025年10月頃)、早めに進学説明会に参加すること。 以降の合格者は、共通審査の面接時に相談の上、2027年春学期以降の入学可能な時期での渡米、入学となる。
( 3 ) 高校2年生の場合、準備生課程が適用されるのは、2026年1月末日までに合格手続きを完了した者とする。
( 4 ) 各大学とも定員数が定められており、合格者が定員に達し次第、募集期間に関わらず順次募集を締め切る。

審査会場および日程

( 1 ) 筆記試験および面接審査は日本事務局、大阪支局またはオンラインにて実施する。
( 2 ) 会場実施の場合も、面接審査はテレビ会議システムなどを併用する場合がある。
( 3 ) 審査日程は原則として毎週日曜日に実施(予約制)のほか、平日も受験可能な日を設定している。

先生からのメッセージ

堀 誠人

代表
どんな時代でも、自分らしく生きよう

現実的な選択として、アメリカの大学で学ぼう

未来を切り開くための力をつけることは、決して難しいことではありません。それを可能にする環境が、アメリカの大学には整っています。
努力を覚え、学ぶ楽しさを知り、やりたいことを思い切り追求する。そのためのサポートをするのが、NCN米国大学機構の使命です。これまで7,500名以上の学生が私たちのプログラムを通じてアメリカの大学へ進学し、それぞれの道を切り開いてきました。彼らの活躍を見ていると、私たちの考え方は間違っていなかったと確信しています。
英語力テストの点数を上げる、資格を取る、就職対策をする。これらはあくまでも手段に過ぎません。例えば、高級な絵の具を持っていても、それだけでは素晴らしい絵を描くことはできません。技術だけで就職できても、時代の変化に対応できなければ、キャリアは長続きしません。
成功するためには、本質的な能力を鍛え、自ら考え、行動できる力を養うことが必要です。そのための最適な環境が、アメリカの大学にはあります。多様な文化や価値観に触れ、挑戦し続けることが求められる環境の中でこそ、本当の成長が得られるのです。
私たちは、日本とアメリカ、両方の教育を長年にわたり見つめてきました。その経験を基に作られたNCNの留学プログラムは、単なる入学準備や資格取得のためのものではありません。あなたが将来に対してより明確なビジョンを持ち、希望に満ちた未来を築くための、本当の意味での「教育」を提供するものです。
挑戦せずに諦めるほど、もったいないことはありません。夢や精神論ではなく、現実的な選択として、私たちと一緒にアメリカで学んでみませんか?