中央学院大学の学部・学科（就職）

学部・学科

基本情報
募集人数	360名
年限	商学総合コース｜経営コース｜国際ビジネスコース｜会計コース｜経済コース｜情報コース｜スポーツキャリアコース
概要	学生の興味と将来の進路に合わせ、商学総合、経営、国際ビジネス、会計、経済、情報、スポーツキャリアの7コースを設置。１年次に基礎を学び、２年次からは各コースで専門知識を学ぶとともに他コースや法学部の科目も学べる実践的な商学教育を行っています。また1年次から始まる少人数制授業・ゼミナールで実社会に必要なコミュニケーション能力を身につけます。
学費について	初年度納入金1,368,160円（入学金26万円含む） ※詳しくは募集要項をご確認ください。

就職・進路: 起業家／貿易事務／事業開発・事業企画／企画・調査／商品バイヤー／販売（企業）／宣伝（企業）／人事（企業）／受付（企業）／広報（企業）／営業（企業）／一般事務／店舗開発/店舗プロデューサー／経営コンサルタント／ショップ経営者/店経営者/ショップオーナー／スーパーバイザー／マーケットリサーチャー／会社経営者／宅地建物取引士／保険会社／証券会社／財務（企業）／経理（企業）／ファイナンシャルプランナー／公認会計士／銀行員

【主な就職先】（2023年度）
茨城県信用組合、資生堂(株)、ANA成田エアーポートサービス(株)、住友林業(株)、トヨタカローラ千葉(株)、ブリヂストンリテールジャパン(株)、(株)ニトリ　他

公認会計士｜税理士｜簿記検定｜ＦＰ（ファイナンシャル・プランナー）｜カラーコーディネーター｜ＴＯＥＩＣ｜経営学検定｜ＩＴパスポート｜ＭＯＳ検定｜秘書技能検定

基本情報
募集人数	260名
年限	法律コース｜公務員・行政コース｜スポーツマネジメントコース
概要	リーガル・マインド（法的思考力）の養成を軸に、学生の興味に合わせ［模擬裁判演習］や［平和学］など幅広い科目を設置。法律、公務員・行政、スポーツマネジメントの3つのコースで各専門知識を学びます。また商学部の科目も学べ、1年次より始まる少人数制授業・ゼミナールとともに現代企業社会の基礎となる法学教育を行っています。
学費について	初年度納入金1,368,160円（入学金26万円含む） ※詳しくは募集要項をご確認ください。

就職・進路: 労働基準監督官／法務／弁護士／行政書士／司法書士／社会保険労務士／裁判所調査官／裁判所書記官／裁判所事務官／裁判官／検察事務官／検察官／家庭裁判所調査官／宅地建物取引士／国税専門官／刑務官／郵便局員／法務教官／入国審査官／海上保安官／救急隊員／警察官／自衛官／消防士／地方公務員／国家公務員／スポーツインストラクター

【主な就職先】（2023年度）
東京国税局、千葉県警察本部、警視庁、千葉市消防局、我孫子市役所、千葉信用金庫、日本製紙(株)、(株)JR東日本ステーションサービス、住友不動産販売(株)、イケア・ジャパン(株)、他

司法試験（法科大学院進学含む）｜司法書士｜行政書士｜宅地建物取引主任者｜ビジネス実務法務検定｜ＦＰ（ファイナンシャル・プランナー）｜ＴＯＥＩＣ｜秘書技能検定｜公務員試験
その他、公務員試験や各種資格取得の対策にも取り組んでいます。

基本情報
概要	＜平成29年4月開設＞生きるチカラを養おう！！現代教養学部では講義の授業だけでなく、フィールドワークやボランティアなどの体験型授業を通して、現代社会を知り教養力を養っていきます。また学生にはタブレットを配布しますので、気になったことはどこでも情報収集していただける環境です。知識を養うだけでなくグループディスカッションやゼミナールなどを通して問題発見能力を身につけ、「相手にわかりやすく伝える」力を身につけていきます。

・地域に根差した企業・公的団体で活躍する人材
・企業の人材養成、教育機関・団体での学習支援で活躍する人材
・グローバル企業、旅行、運輸・流通で活躍する人材
・企業の広報部門、出版、マスコミ関連で活躍する人材

基本情報
募集人数	100名
概要	現代教養学部では講義の授業だけでなく、フィールドワークや異文化社会研修、ボランティアなどの体験型授業を通して、現代社会を知り教養力を養っていきます。また、知識を養うだけでなくグループディスカッションやゼミナールなどを通して問題発見能力を身につけ、「相手にわかりやすく伝える」力も身につけていきます。１年次は基礎演習の先生が、２年次からは履修ゼミの先生が担任として一人ひとりの学修や進路をサポートします。
学費について	初年度納入金1,368,160円（入学金26万円含む） ※詳細は募集要項を確認してください。

【主な就職先】（2023年度）
我孫子市役所、富里市役所、ANA成田エアーポートサービス(株)、四国旅客鉄道株式会社(JR四国)、(株)筑波銀行、（株）千葉薬品、日本製鉄(株)、（株）ネクステージ、(株)読売情報開発、埼玉トヨタ自動車(株)、他